原因自分論

ICOの森垣英和です。

多くの会社で新年度がスタートした。
新年度の経営計画に基づいて、計画達成のための活動に全力をあげて取り組んでいることだろう。
新年度の計画策定のときには、各社とも前年度の総括を行う。
前年度の良かったこと、反省点、改善すべきことなどを明確にするための総括をする。

その総括を見ると、
「外部環境の大幅な悪化で達成できなかった」、
「客数減のため売上が下がった」、
「経費が大幅に上がったため利益が未達成であった」
など自分たちの責任があまり明確にされていないものが多くみられる。

原因がどこにあるか、原因他人論的な総括になっており、自分たちには責任がない、われわれ（わたし）は一生懸命やっているのだというこという総括になっている。

本来は
①外部環境の大幅な悪化に対する自社、自部門、自分の対応（戦略の変更・追加、価格の見直し、販売方法の変更、コストダウン、営業活動など）が不十分で業績を未達成にしてしまった
②店舗での固定客管理、サービス・商品力の低下、クレーム発生、政策ミスなどでお客様を減らし売上を（自分たちが）下げてしまった
③部門管理者の経費コントロールが不十分で、経理の統制もされず、経費を大幅にアップさせて（自分たちが）利益を達成させられなかった

などが最低限の総括のレベルであろう。
全ての原因が自分たちにあるということを体質化して、その真因をつかんで具体的な対策を徹底せねば、環境に左右されない経営は出来ない。

自分たちがどんなことをしなかったか、不十分であったかを明確にして手を打つ「原因自分論」が経営には重要であると思う。

環境が悪くても業績を伸ばしている企業がある、客数を増やしている店舗もある、利益を達成している会社もある。
会社は戦争をしているのである。
勝つためには厳しすぎるくらいの「原因自分論」での総括が必要であると考える。