Ｂ／Ｓ面積グラフから考えてみよう⑥

古山喜章です。

長期固定適合比率　その２
（固定長期適合比率、とも言われます）

その計算式は、
固定資産÷（自己資本＋固定負債）×１００
で、○○％といった数値になります。
財務の安定性を示す経営指標として使われます。

その安定性を計るには、１００％以下にしたい数値であることは、
前回の記事で書かせていただきました。
そのなかで、次の事例を出しました。

安定性を崩して１１５％くらいになっている状態です。
固定資産よりも、（自己資本＋固定負債）が大きい状態です。

例えばこの状態から、
投資やその他の中身を売却して、
短期借入金を返済したとします。

すると、こうなります。

長期固定適合比率は、
９０％強、といったところですね。

左側からは、投資とその他が小さくなり、
右側からは、短期借入金がなくなりました。
当然その分、全体の総資産は小さくなっています。

かといって、自己資本は縮みません。
売却損の分が縮んだとしても、その分、
左側も縮むから同じことなのです。

で、自己資本比率を赤文字で書いています。
改善前は３９％が、改善後は４５％です。
安定性が高まっているのです。

短期借入金がなくなって資金繰りが楽になり、
その上、自己資本比率も向上したわけです。

そうなると、
銀行交渉時に使われる格付けも向上し、
より有利な条件で交渉できることになってきます。
借換えで金利を下げ、長期借入金を返済するときなどに、
活用できるわけです。

この図では、投資とその他を売却しましたが、
要はなんでもよいのです。
建物を売る、
機械を売る、
土地を売る、
なんでも構いません。

ただ、いずれにせよ、売却するということは、
現状の事業になくてはならない資産ではなかった、
ということです。
不要な固定資産を放出しただけなのです。

それで安定性が高まり、財務が改善するなら、
そして、キャッシュフローが良くなるなら、
放出したほうが何よりも得策だということです。