P/Lも面積グラフで書いてみる ②
古山喜章です。
②~労働分配率を考える~
前回、P/Lも面積グラフで考えてみる、
ということを紹介しました。
今回はその図から、労働分配率について考えてみます。
労働分配率は、売上総利益に占める、労務費の割合です。
計算式で言うと、
労務費 ÷ 売上総利益 × 100 となります。
メーカーや卸・小売・飲食業なら、
33%以下に押さえてほしい経営指標です。
数値が高まるほど、儲からない収益体質になってゆきます。
労務費の内訳は、
役員報酬、給料手当、雑給、賞与、法定福利、福利厚生費、
となります。
労務費は、“販売費及び一般管理費”に中に含まれます。
その中にはいろいろなコストがあります。
が、なかでも労務費は、もっとも大きなコストです。
売上総利益に対し、どれだけの労務費で収まっているのか、
それがつまり、
“労働分配率は何%なのか?”
ということなのです。
上のグラフの場合、労働分配率は、33%です。
この現状の売上高、売上総利益のまま、
昇給や、人員増によって人件費が増えると、
途端に労働分配率は高まり、悪化します。
つまり、営業利益以下の利益を圧迫してゆくのです。
一方、この状態から、
“IT化によって人員を減らした”
“パート化によって人件費を縮めた”
“商品力を高めて売上総利益を増やした”
となると、労働分配率は下がり、営業利益は増えます。
営業利益は本業の利益であり、
キャッシュフローの源泉となるものです。
ここが少額だったり、マイナスでは、
節税などをしても効果はいくらもありません。
多くの業種において、最大の経費である労務費を、
労働分配率の目線で考えてみてください。
労務コストへの課題が見えてくるかもしれませんよ。
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