Ｐ／Ｌも面積グラフで書いてみる ②

古山喜章です。

②～労働分配率を考える～

前回、Ｐ／Ｌも面積グラフで考えてみる、
ということを紹介しました。
今回はその図から、労働分配率について考えてみます。

労働分配率は、売上総利益に占める、労務費の割合です。
計算式で言うと、
労務費　÷　売上総利益　×　１００　となります。
メーカーや卸・小売・飲食業なら、
３３％以下に押さえてほしい経営指標です。
数値が高まるほど、儲からない収益体質になってゆきます。

労務費の内訳は、
役員報酬、給料手当、雑給、賞与、法定福利、福利厚生費、
となります。

で、次のグラフをご覧ください。

労務費は、“販売費及び一般管理費”に中に含まれます。
その中にはいろいろなコストがあります。
が、なかでも労務費は、もっとも大きなコストです。

売上総利益に対し、どれだけの労務費で収まっているのか、
それがつまり、
“労働分配率は何％なのか？”
ということなのです。

上のグラフの場合、労働分配率は、３３％です。
この現状の売上高、売上総利益のまま、
昇給や、人員増によって人件費が増えると、
途端に労働分配率は高まり、悪化します。
つまり、営業利益以下の利益を圧迫してゆくのです。

一方、この状態から、
“ＩＴ化によって人員を減らした”
“パート化によって人件費を縮めた”
“商品力を高めて売上総利益を増やした”
となると、労働分配率は下がり、営業利益は増えます。

営業利益は本業の利益であり、
キャッシュフローの源泉となるものです。
ここが少額だったり、マイナスでは、
節税などをしても効果はいくらもありません。

多くの業種において、最大の経費である労務費を、
労働分配率の目線で考えてみてください。
労務コストへの課題が見えてくるかもしれませんよ。