採用氷河期に挑む ⑧

いわゆる就職氷河期の時代、
定着のためのコストは、削減傾向にありました。
つまりは、買い手市場だったからです。
しかし、状況は一変しました。
売り手市場、というより、人がいないのです。
確保できないのです。
ならば、現存従業員の定着策を打ち、
離職防止をしなければならないのです。
不良従業員は、去ってもらって構いません。
しかし、そうでない従業員を、安易に離職させると、
次の人材確保と、戦力化コストは、膨大なのです。

⑧定着のためのコストを惜しまない
　その２「教育・人材育成コストを惜しまない」

デフレだ！、リーマンショックだ！、と言われるなか、
多くの企業で、教育コストが削減されていきました。
“教育にコストをかけても、成果が見えないですよ”
“伸びる社員は、教育しなくても伸びますよ”
“伸びない社員は、教育してもかわりませんでしょ”
などという声のもと、
教育費は、コストカットされていったのです。
なかには、
ＯＪＴと言えば聞こえがいいのですが、
実態は、現場に任せっぱなし、丸投げ、
というケースも見てきました。

このようなことができたのは、
その状況にがまんできない従業員が退職しても、
会社は次の人員を採用できたからです。
あるいは、従業員も簡単には退職しなかったからです。
雇用を取り巻く環境が、今とは１８０度、違っていたのです。
それを今なお、
そのころと同じ考え、やり方を続けると、
これからは、危険です。
どことも人手不足なのは、従業員もわかっています。
なので、簡単に退職します。
退職者が出たあとの、補充が容易ではないのです。
“それでは現場が回りません！”
ということにも、なりかねないのです。

社員教育が充実している、
ということが、他社との差別化になる時代が、
再びやってきたのです。
もちろん、内容や、制度としての取り組み方は、
検討を必要とします。
が、教育の機会を持ち、人材を磨く場を設けることは、
今後、定着を高め、業務に支障をきたさない、
ひとつの策となるのです。

（古山喜章）

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